※9/20(金) 8:53テレ朝news

　去年5月、大阪国際がんセンターを受診した50代の女性が、中咽頭（ちゅういんとう）がんと診断されました。
　ほぼ同じタイミングで、病院はこの女性にステージ1の食道がんも確認していましたが、その情報を女性と家族に伝えることを忘れ、中咽頭がんの治療だけを進めたということです。
　今年に入り、病院の職員が食道がんの治療が始まっていないことに気付き、本来治療を開始すべき時期からおよそ4カ月遅れて食道がんの治療を始めました。
　女性の食道がんはステージ4まで進行していました。

続きは↓
がん告知忘れ　ステージ4まで進行　大阪国際がんセンター https://topics.smt.docomo.ne.jp/article/tvasahinews/nation/tvasahinews-000373093

手術室には産婦の絶叫が響き…麻酔が効かないままの「切腹カイザー」はなぜ繰り返されたのか
常軌を逸した医療行為に専門家は「まったく理解できない」

※15時間前
文春オンライン

　近畿地方のある国立大学（以下、A大学）附属病院で、「グレードA」の超緊急帝王切開が行われた時のこと。手術室には、金属製の器具の音や心電図モニターの単調な音が刻まれ、スタッフはキビキビと動いていた。

　後期研修医が産婦の腹に保冷剤を当てて、麻酔の効果を確認しようとしたその時、麻酔科医Xの怒声が手術室に響き渡った。

「俺が穿刺（せんし）したんだから効いているに決まってんだろ！！　確認するな！！」

　X医師の有無を言わさぬ鋭い視線。上級医に研修医が口答えできるはずもなく、執刀が始められた。

　しかし、実際には麻酔が効いていないケースもあった。ある時、メスが入れられた直後、腹を切り裂かれた産婦は手術台で悲鳴を上げた——。

麻酔が効いていない産婦の腹にメスを…
　グレードAの超緊急帝王切開は、子宮破裂など、産婦や胎児の命に関わる事態に陥った時に行われる。手術の方針決定後、他の要件を一切考慮することなく直ちに手術を開始し、30分以内に児の娩出をはかると定義されており、同意書を取ったり術前検査をしたりする余裕はない。

　このA大学附属病院では、2018年から2021年頃にかけて、麻酔が効いていない産婦の腹にメスを入れて帝王切開（カイザー手術）するという医療過誤があり、その場にいたスタッフの間で「切腹カイザー」と呼ばれるようになった。背景には、A大学麻酔科に在籍しているX医師によるパワハラ問題や、常軌を逸した医療行為があると考えられている。驚くべきことにA大学で切腹カイザーが行われたのは一度や二度のことではない。

　すでにA大学を退職している麻酔医の山口薫氏（仮名）は、在職中に切腹カイザーが行われたこと、度重なる周術期死亡、X医師によるパワハラ問題などを、院外の仲田洋美医師（ミネルバクリニック院長）に文書で報告した。仲田医師は、その文書を取りまとめ、所属を明かして実名で全国の医学部麻酔科宛にFAXし、厚生労働省にも原文を送付した。

続きは↓
https://bunshun.jp/articles/-/73097?page=1

※読売新聞
2024/09/02 20:27

　厚生労働省は２日、新型コロナウイルスワクチンの今年度の供給量が、約３２００万回分になるとの見通しを明らかにした。昨年度に接種された約２８００万回を上回るという。

　最新のウイルスの変化を踏まえ、オミクロン株の新系統「ＪＮ・１」や、その派生型に対応したものを使う。米ファイザーや米モデルナ、第一三共、武田薬品工業、Ｍｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａ　ファルマの５社が承認の取得や申請をしており、厚労省は５社の供給量を積算した。

続きは↓
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20240902-OYT1T50119/

製薬会社ギリアド・サイエンシズは28日、エイズウイルス（HIV）感染症の治療に使われている「ツルバダ」が、国内でも感染予防目的で使えるようになったと発表した。厚生労働省が同日、承認した。感染リスクの高い人らが性交渉などの前に服用する予防投与は「PrEP（プレップ）」と呼ばれ、国内承認は初めて。

ギリアドのケネット・ブライスティング代表取締役社長は「目標は新規感染者をゼロにして日本および世界でのHIV流行を終結させることだ」とコメントした。予防目的では1日1錠を飲む。

ギリアドによると、ツルバダの予防投与は、2012年に米国で初めて認められた。

2024年08月28日 17時51分 共同通信
https://www.47news.jp/11398921.html

※2024/08/27 15:00
読売新聞

　文部科学省は来年度、大学病院で働く医師らの研究環境を改善するため、研究時間の確保や業務負担の軽減に取り組む大学に補助金を支給する制度を創設する方針を固めた。今年４月に始まった「医師の働き方改革」では、残業時間に上限規制が設けられた。規制の範囲で研究時間を確保するよう大学に促すことで、新たな薬や治療法の開発が停滞しないようにする。

　大学病院や医学部の医師は、医学研究と並行して診療を行っている。だが、地域医療の中核を担っているため、多くの医師は勤務時間の大半を診療に充て、研究に十分な時間を割けない。

　こうした事態が続けば、専門性の高い治療法の習得や学生を指導する機会が減り、医療水準を維持・向上させることが困難になる可能性がある。製薬企業との共同研究が減れば、創薬力の低下も招きかねない。

　文科省が２０２３年に発表した大学病院で働く医師を対象にした調査では、若手中心で構成される助教の回答者１７３人の６５％は研究時間が週に５時間以下で、１５％は時間がゼロだった。働き方改革が始まったことで、今後、さらに状況が深刻化すると予想されている。

続きは↓
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20240827-OYT1T50065/

※8/22(木) 12:31配信
産経新聞

潜伏期間が長く、感染自覚がないまま広げるため「歩く肺炎」と呼ばれるマイコプラズマ肺炎の患者が急増している。国立感染症研究所が20日、発表した速報値（8月5～11日）によると、1医療機関あたりの患者の報告数（全国平均）は1・14人と6週連続で増加。昨年同時期の57倍で、過去10年で最多ペースとなった。専門家は「新型コロナウイルス対策で抑えられていたが、ノーマスクになってきて流行につながったのではないか」と注意を呼び掛ける。

■しつこい咳が特徴

マイコプラズマ肺炎は、主に飛沫や接触で広がるとされ、発熱や咳、倦怠感など風邪に似た症状を引き起こす。患者の約8割が14歳以下とされるが、大人の感染例もある。比較的軽症で済む人が多いが、しつこい咳が特徴で、重症化する場合もある。潜伏期間が2～3週間と比較的長く、自然治癒することも多いため、感染に気づかず出歩き、周囲にうつしてしまう恐れがあるため「歩く肺炎」ともいわれる。

今年の流行拡大について、帝京大大学院教授で小児科医の高橋謙造氏は、「5月の連休前から、小児というより思春期の中学生らの感染者が目立ってきた」と感触を話す。症状としては「咳と発熱で、コロナ感染と思ったものの、解熱傾向が見られないため受診するケースが多い。肺炎というより気管支肺炎レベル。あるいは軽度の発熱の後に咳がひどくなり、家族に広がったパターンもある」としている。

マイコプラズマ肺炎は、世界的に3～7年周期で感染拡大が見られ「オリンピックの年に流行する」ともいわれるが、コロナ期間を通じ、流行はみられなかった。高橋教授は今年のマイコプラズマ肺炎の感染拡大の背景に、コロナ対策があったと分析。「徹底したコロナ対策により、マイコの流行がなかったことで、地域全体としての免疫が下がった。さらに昨年のコロナ5類移行後、ノーマスクが定着したところにマイコ感染が持ち込まれ、今の流行につながったのではないか。引き続き予防を心がけてほしい」と話す。

続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/7d8586652c068182a577ea5c029d67e092a90f5e

甘味飲料でうつ病リスク増　ブラックコーヒーでは低下

　中高年期に甘味飲料や炭酸飲料など糖分を含む飲み物を多く飲む人はうつ病になるリスクが高く、ブラックコーヒーでは低いとする分析結果を、国立精神・神経医療研究センター（東京都小平市）のチームが栄養学専門誌に発表した。
　チームは、国内の７県に住む人を対象に２０１１年から行われている次世代多目的コホート研究で蓄積されたデータを活用。１６年までにうつ病などになっていない４０～７４歳の約１０万人の調査結果と、そのうち５年後にうつ病と評価された人のデータを踏まえて、飲料の種類と摂取量、うつ病の発症リスクを調べた。

　その結果、甘味飲料、炭酸飲料、野菜・果物ジュース、砂糖入りコーヒーを多く飲む人は、それぞれ全く飲まない人と比べてうつ病のリスクが２・３～３・６％高く、ブラックコーヒーを多く飲む人は逆に１・７％低いとの結果になった。
　摂取量については、少ない、中ぐらい、多いの３段階で全く飲まない人と比べたうつ病のリスクを評価しており、おおむね量が多いほどリスクの増減が大きくなった。
　これまで、野菜や果物自体はうつ病の予防効果があるとされてきたが、ジュースで代用すると逆効果である可能性が浮かび上がった。コーヒーは砂糖入りかブラックかでうつ病への影響が正反対になることが示された。
　チームによると、糖分は脳神経に栄養となるタンパク質を減らし、炎症作用もあるとされ、他方、コーヒーに含まれるカフェインの抗酸化や抗炎症といったプラス作用が影響した可能性がある。
　チームの成田瑞・同センター精神機能研究室長は「全体としては糖分を含む飲料の摂取を控えることがうつ病の予防にはよいと考えられる」と話している。

共同通信 2024年08月20日 00時00分
https://www.47news.jp/11236867.html

※関連スレッド
【ビネガー】毎日「酢」を飲むことでうつ病の症状が改善する可能性があると判明… [BFU★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1723737002/

福岡大病院（福岡市城南区）は、米宇宙企業スペースＸの衛星通信網「スターリンク」を活用し、約１０００キロ離れたブタを手術する実証実験に成功したと発表した。今後、事例を積み重ねて人への臨床応用を目指すとしている。

発表によると、７月１４日、手術用の器具などを取り付けた支援ロボットを福島県郡山市の研究機関に置き、同病院からスターリンクを使ってロボットを操作。約２時間４５分をかけ、生きているブタの左肺の上半分を切除した。出血量はごくわずかで、術後の合併症もなかったという。

スターリンクは、高度約５５０キロの低軌道で地球を周回する衛星を使う。そのため、遅延の少ない通信が可能で、山間地など通信基盤が弱い地域でも活用が見込めるという。

実証実験を担当した同病院の佐藤寿彦・最先端ロボット手術センター長は「外科医の減少にも対応できる可能性があり、質の高い医療を多くの人に提供していきたい」と話している。

2024/08/18 16:14 読売新聞オンライン
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20240818-OYT1T50042/

アルツハイマー病の新たな治療薬「ドナネマブ」について、厚生労働省の専門部会は国内での使用を了承しました。今後、承認されれば、国内で2例目の原因物質を取り除くための薬となります。

アメリカの製薬大手「イーライリリー」の「ドナネマブ」は、アルツハイマー病の原因物質とされ、脳内に溜まる「アミロイドβ」を取り除き、症状の悪化を遅らせることが期待される薬です。

この薬について、きょう、厚労省の専門部会は国内での使用を了承しました。

今後、承認されれば、製薬大手「エーザイ」が開発した「レカネマブ」に続き、国内2例目の原因物質を取り除くための薬となります。

2024年8月1日(木) 18:51 TBS NEWS DIG
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1334225?display=1

厚生労働省は、新型コロナウイルスワクチンの定期接種について、10月1日を目途に接種を開始する方針を決めました。この内容について、小幡医師に伺いました。

［この記事は、Medical DOC医療アドバイザーにより医療情報の信憑性について確認後に公開しております］

厚生労働省が決めた方針とは？
編集部：
厚生労働省が決めた新型コロナウイルスのワクチン接種の方針について教えてください。

小幡先生：
2024年3月までは新型コロナウイルスワクチンを無料で接種できましたが、秋からはインフルエンザと同様に原則として接種費用の一部自己負担が求められる定期接種となります。この定期接種の時期はこれまで検討が重ねられてきましたが、厚生労働省は2024年10月1日を目途にワクチン接種を開始する方針を決めたとのことです。この方針をもとに自治体ごとに接種開始日を決め、2025年3月末までの間で接種期間を設定されることになります。接種する際の自己負担額は自治体によって変わりますが、最大7000円となるように国が接種1回あたり8300円を各地の自治体に助成することになります。

今回の定期接種は、65歳以上の高齢者、60～64歳の重症化リスクが高い人が対象となります。それ以外の人がワクチンを接種する場合は任意接種となるので、原則として金額は自己負担となります。なお、今回決まった方針は、専門家による会議を経て正式に決定されることになります。

新型コロナウイルスの医療費の現状は？
編集部：
今回のニュースで、新型コロナウイルスワクチンの定期接種の開始時期が2024年10月1日を目途に開始する方針が決定しました。実際、新型コロナウイルスに感染した際の治療体制については、現在どのような対応がなされているのでしょうか？

小幡先生：
新型コロナウイルスの予防について、新型コロナウイルスワクチンは2024年3月まで全額公費負担、つまり無料で接種を受けることができました。しかし、2024年4月からはインフルエンザと同じように、原則接種費用の一部自己負担が求められる定期接種に変わりました。

新型コロナウイルスの医療費を巡っては、2021年から治療薬を全額公費で負担をしていましたが、2023年5月に新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが季節性インフルエンザと同じ5類に移行したことを受けて、2023年10月に治療薬は所得に応じて3000～9000円の自己負担となりました。そして、2024年4月からは公費負担を全廃しています。

新型コロナウイルスに対する治療薬は、窓口負担の割合に応じて1～3割の支払いを求められることになります。重症化リスクがある人向けの「ラゲブリオ」は、窓口負担3割の人で約2万8000円となります。また、軽症や中等症向けの飲み薬である「ゾコーバ」は、3割負担の人で約1万6000円となります。入院患者向けに使われる点滴薬「ベクルリー」は、3割負担だと約5万6000円です。（以下ソースで

7/27(土) 8:03配信　Medical DOC
https://news.yahoo.co.jp/articles/855c82466f81b3689f9b0ea2bbc620847743f571

2024/07/29(月) 16:51:18.14
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1722239478/