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カテゴリ: 地球

1 :ごまカンパチ ★:2023/11/30(木) 01:11:12.31 ID:PmpS6rZN9

サムネイル https://news.yahoo.co.jp/articles/35bbd784defa70c3f7daa20d9454723da976bb92
 気象庁は29日、南極上空のオゾンの量が極端に少なくなる現象「オゾンホール」が、9月21日に今年最大の2590万平方キロになったと発表した。
昨年より少し小さいが南極大陸の約1.9倍。最近10年間で3番目に大きい。
最大面積は2000年ごろから減少傾向だったが、20年以降は大きい年が続いている。

フロンなどオゾン層破壊物質の大気中濃度は緩やかに減少しており、近年の拡大傾向は気象要因だとみられる。
今年は9月に上空で低温域が広く分布し、オゾン層の破壊が促進されたと考えられる。

気象庁によると、例年8〜9月に発生し、11〜12月に消滅する。今年は8月上旬に現れ、下旬に急速に拡大した。

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1 :尺アジ ★:2023/10/03(火) 21:33:03.26 ID:X5aEy0vx9

サムネイル 過去20億年の間、地球の各大陸は互いに衝突し、2億~6億年周期で超大陸を形成してきた。これは「 超大陸サイクル」として知られている。つまり、現在の各大陸は、数億年以内に再び合体するはずなのだ。

これによって新たに形成される超大陸は、すでに「 パンゲア・プロキシマ」という名前がついている。2億年前に存在した パンゲア大陸にそっくりな陸塊だ。過去のパンゲアと同様に、パンゲア・プロキシマも、動植物が生息しない広大な砂漠に覆われる。だが最新の研究によると、生き残るのにより一層厳しい環境になるという。

英ブリストル大学の研究者らが率いる国際チームは、史上初のスーパーコンピュータによるパンゲア・プロキシマの気候モデルを発表した。世界の大陸が最終的に合体し、高温で乾燥した、大部分が居住に不適な1つの陸塊を形成することで、気候の過酷さが劇的に増大する過程を実証している。

太陽が今より明るくなり、より多くのエネルギーを放射して地球の温度を上昇させるのにともない、高気温がさらにどの程度上昇することになるかを、研究結果は予測する。また、地球の地殻で発生し、超大陸の形成を引き起こす地殻変動過程により、火山噴火の頻度が高まることで大量の二酸化炭素が大気中に放出され、地球のさらなる温暖化を招くと考えられる。

今回の研究をまとめた論文の筆頭執筆者の アレクサンダー・ファーンズワースは「遠い未来の見通しは非常に暗いようだ。二酸化炭素濃度は、現在の倍になるかもしれない。さらに、太陽放射のエネルギーが約2.5%増加すると予測される上に、超大陸が主に高温多湿な熱帯地方に位置するため、地球の大半が40~70度の気温にさらされる恐れがあるだろう」と説明する

※続きは以下ソースをご確認下さい

2023.10.02
Forbes

https://forbesjapan.com/articles/detail/66384

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1 :朝一から閉店までφ ★:2021/10/27(水) 16:56:41.34 ID:GBQ5qkJ19

サムネイル 「うるう秒」の追加は、地球の自転速度に合わせてこれまで27回も行われてきていた。

2021/10/27 15:30
原田パラン

地球の自転速度が速くなったことで、時刻の調整も検討されていた2020年から一転し、今年に入り自転速度が落ちたため科学者たちが困惑しているという。『Daily Star UK』『Daily Express UK』など海外メディアが報じている。






■自転速度は日々変化

地球の自転速度は、地球の核、大洋、大気などの動向の影響を受けることで、常時ほんの少しずつ変化している。

大きな地震により地球の質量の分布に変化が生じることで速くなり、グリーンランド氷床の大規模融解によりとけた水が極点から離れていくことで遅くなるなど、さまざまな要因が影響を及ぼしている可能性があるそうだ。

しかし、昨年に引き続き今年前半も自転速度が速まる傾向が続いていたなか、ここにきて突如ゆっくりと回転するようになっており、この突然の変化に科学者たちは困惑しているという。





■原子時と自転

今日では、原子時計に基づいた協定世界時(UTC)を使用している。絶対零度まで冷却された原子の電子の動きを観察することによって、究極的に正確な時間を維持することができるのである。

この原子時と地球の自転の間に差異が生じた時、科学者たちが「うるう秒」を足すことで、調整を行ってきたのだ。
https://sirabee.com/2021/10/27/20162689482/

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■これまでに27秒追加
https://sirabee.com/2021/10/27/20162689482/2/

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1 :チミル ★:2021/03/04(木) 02:40:58.65 ID:SldlJhVF9

サムネイル 米航空宇宙局(NASA)と日本の東邦大学の専門家らが共同研究を実施し、今後10億年のうちに酸素が豊富な大気を失うことを明らかにした。これは地球上のすべての生物の絶滅の原因となる。研究者らは、モデル化によって生物圏の存在期間を定義し、その結果が『ネイチャー ジオサイエンス』誌で発表された。

研究者らは、地球の気候と地質学的活動を、また、生物学的プロセスと太陽の活動を参考に、シュミレーションを実施した。その結果、研究者らは、太陽がいっそう高温化することで、二酸化炭素分子による熱の吸収とその破壊により、大気中の二酸化炭素の含有量が低下し始めるという結論に到達した。また、オゾン層も消滅することが明らかとなった。

およそ1万年後には二酸化炭素が危機的数値を下回り、それによって植物はこれ以上光合成のプロセスを維持することができなくなり、枯れ果てることになる。今後の大気中の二酸化炭素の低下は、地上と海中のあらゆる生物の絶滅を呼び起こすことになる。同時に、メタンの放出がはじまり、地上の生物の消滅を加速させる。

研究者らは、地球には嫌気性生物だけが生き残ることを解明した。こうして生物圏は複雑な有機体が発生する以前と同じ様な状態となる。

https://jp.sputniknews.com/science/202103038200640/
元論文↓
https://www.nature.com/articles/s41561-021-00693-5

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1 :香味焙煎 ★:2019/11/30(土) 10:31:14.33 ID:xkYM6KaG9

サムネイル かつて地上で繁栄した恐竜は6600万年前に突然、絶滅した。きっかけは小惑星の衝突だ。その痕跡がメキシコ湾の地下にあり、最近の地質調査から新たな事実が浮かび上がってきた。
地層内の硫黄分が空中に舞い上がり、環境が激変した。太陽光が遮られて寒冷化した従来説に加え、長期の酸性雨説も説得力を増し、絶滅を招いたのではと議論されている。

6600万年前、現在のユカタン半島北端部に直径10〜15キロメートルの小…

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日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO52775530Z21C19A1MY1000/

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1 :nita ★:2018/09/24(月) 18:36:04.32 ID:CAP_USER9

サムネイル 9/24(月) 14:51配信
朝日新聞デジタル

 「朝日地球会議2018」(朝日新聞社主催)が24日、東京都内で始まった。今年のメインテーマは「次世代への約束 もっと寛容な社会に」。26日まで、対立や差別を超えた寛容な社会を実現する方策や、国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」に含まれる課題などについて話し合う。

 24日には、東京都の小池百合子知事が「持続可能な環境先進都市・東京の実現を目指して」のテーマで講演。経団連の中西宏明会長(日立製作所会長)もあいさつに立った。

 25日には、ゴールドマン・サックス証券副会長のキャシー・松井さんらは女性のリーダーシップを、パリ政治学院教授のパスカル・ペリノーさんと作家の佐藤優さんらはポピュリズムと民主主義について議論。26日には、経済学者のケイト・ラワースさんがSDGsについて講演する。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180924-00000029-asahi-soci
https://www-asahicom-jp.cdn.ampproject.org/i/s/www.asahicom.jp/articles/images/AS20180924001280_comm.jpg

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1 :Sunset Shimmer ★:2017/03/16(木) 10:14:22.83 ID:CAP_USER9

サムネイル 2017年3月16日 朝刊

記者会見する「9条地球憲章の会」の堀尾輝久東京大名誉教授(左)ら=15日、東京・霞が関で

 憲法九条の精神を生かした「地球憲章」の策定を目指す市民有志が十五日、「9条地球憲章の会」を発足させ、国内外に賛同を呼び掛けた。
現時点で十カ国・地域の有志から賛同が寄せられているといい、インターネットや会員制交流サイト(SNS)を通じて運動を広める計画だ。 (安藤美由紀)

 活動の中心を担っているのは、平和を目指す市民団体や学者、弁護士ら。世界から戦争をなくすには、戦力不保持を柱とする九条を世界に広げるしかないと考え、世話人会をつくって趣意書を英語、中国語など八カ国語に翻訳してきた。

 賛同者は十五日現在で国内百二十七人と、欧米、アジア、アフリカなど海外二十七人(在外邦人も含む)に達しているという。

(続きや関連情報はリンク先でご覧ください)
引用元:東京新聞 TOKYO Web http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201703/CK2017031602000234.html

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