まさかまさか、エルグランドが小改良を実施。正直なところ「まだ売るんかよ……」と思ってしまったが、ここにきてテコ入れしてでも売りたい思いがあるようだ。日産なりのエルグランドへの愛なのか、それともまだまだ新型登場は遠いのか……。

■外観も走行性能も変わらないけど改良よね

ここまで来てマイナーチェンジかよ！
　エルグランドがまさかの改良を受けた。2010年デビューのエルグランドが14年目にしてなにを進化させるかと思いきや、改良内容は「インテリジェント アラウンドビューモニター（移動物検知機能付）」と「ディスプレイ付自動防眩式ルームミラー」の全車標準装備化だ。

　価格アップも5万円程度ではあるが、この14年目のモデルライフで行うテコ入れとしては非常に微妙なところ。2024年2月の販売台数は140台程度とかなりシュリンクしている。14年目で3桁の台数が売れているのは褒めるべきなのかもしれないが……。

■新型はやっぱりググっと変えないとダメ

ミニバン飽和時代の今こそ個性際立つエルグランドしょ！
　エルグランドになると多くの賛否の声がメディアにも聞こえてくる。このような記事を書くと日産の人たちは苦虫を嚙み潰したような顔をしているかもしれないが、やっぱり「できるのにやらない」のは消費者としても寂しく思うものだ。

※続きは以下ソースをご確認下さい

2024年4月1日
ベストカーWEB

https://bestcarweb.jp/feature/column/832253?mode=short

アルヴェルのオーナーになるにはいくらの年収が必要？

　国産車でも高価格帯のトヨタ「アルファード／ヴェルファイア」は、2023年6月に「快適な移動の幸せ」をコンセプトとした新型モデルが発売されました。
　
　このクルマは、どんな人が、どのような方法で手に入れているのでしょうか。

トヨタ「ヴェルファイア」を購入できる人とは？ ファイナンシャルプランナーの資格を持つ筆者が解説
　高級ミニバンの代名詞、トヨタのアルファード／ヴェルファイア。

　車両価格は、アルファードが540万円～872万円、ヴェルファイアが655万円～892万円です。

　新車の一般的な購入目安は「年収の半分程度」であり、アル／ヴェルを新車で購入するには最低でも年収1080万円～1310万円ほど必要です。

　国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、令和4年度における日本の平均年収は458 万円。余裕をもって購入できる人は少ないものの、実際は購入者の約半数が20代～30代で、子育て世代が多いようです。

　リセールバリューが高いクルマもあるアル／ヴェルは、売却代金を頭金に回して乗り換える人もいます。

　たとえば、下取り車が200万円ほどで540万円の新車に乗り換える場合、差額は340万円。新車の購入目安ルールで考えた場合、年収は680万円ほど必要です。

実際はローンなど、別の方法を活用している方が多いでしょう。

※続きは以下ソースをご確認下さい

3/21(木) 8:19
くるまのニュース

https://news.yahoo.co.jp/articles/33ec2df8ad13f7cbeeb87de89dd0903eb2831e83

※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1711148025/

アルヴェルのオーナーになるにはいくらの年収が必要？

　国産車でも高価格帯のトヨタ「アルファード／ヴェルファイア」は、2023年6月に「快適な移動の幸せ」をコンセプトとした新型モデルが発売されました。
　
　このクルマは、どんな人が、どのような方法で手に入れているのでしょうか。

トヨタ「ヴェルファイア」を購入できる人とは？ ファイナンシャルプランナーの資格を持つ筆者が解説
　高級ミニバンの代名詞、トヨタのアルファード／ヴェルファイア。

　車両価格は、アルファードが540万円～872万円、ヴェルファイアが655万円～892万円です。

　新車の一般的な購入目安は「年収の半分程度」であり、アル／ヴェルを新車で購入するには最低でも年収1080万円～1310万円ほど必要です。

　国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、令和4年度における日本の平均年収は458 万円。余裕をもって購入できる人は少ないものの、実際は購入者の約半数が20代～30代で、子育て世代が多いようです。

　リセールバリューが高いクルマもあるアル／ヴェルは、売却代金を頭金に回して乗り換える人もいます。

　たとえば、下取り車が200万円ほどで540万円の新車に乗り換える場合、差額は340万円。新車の購入目安ルールで考えた場合、年収は680万円ほど必要です。

実際はローンなど、別の方法を活用している方が多いでしょう。

※続きは以下ソースをご確認下さい

3/21(木) 8:19
くるまのニュース

https://news.yahoo.co.jp/articles/33ec2df8ad13f7cbeeb87de89dd0903eb2831e83

※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1711105459/

　経済産業省は、２０２４年度以降の電気自動車（ＥＶ）などの購入者への補助額を発表した。日産自動車やトヨタ自動車のＥＶが補助上限額の８５万円の対象となる一方、充電設備や修理拠点などが手薄なメーカーは補助額が引き下げられた。ＥＶ普及に向けたメーカーの取り組みを促すため、補助額に差をつけた。

　現行制度では、車の種類や性能・機能によって補助金を決めてきたが、４月からは、充電設備の設置数や提携工場の数、整備人材の育成といったメーカーごとの取り組みも考慮して補助額を算出する。

※続きは以下ソースをご確認下さい

3/20(水) 18:41
読売新聞オンライン

https://news.yahoo.co.jp/articles/0110a5d2a9c46d6cb3e884c6927887a18b3d44f0

※3/11(月) 18:00配信
ベストカーWeb

　商船三井がポルシェを相手取り、損害賠償訴訟を起こしたことが判明。2022年に発生した大西洋上での運搬船火災が発端となっているが、合わせてフェリー各社が現在EVの無人運搬を休止しているという。その真相やいかに？

■なぜフェリーでのEV運搬が休止になったのか？
　いつの間にか日本中の中長距離フェリー会社が「電気自動車の無人運送お断り！」になっていることをご存じだろうか？

　例えば、大手SHKグループの『東京九州フェリー』では「当面の間、無人車航送に関して輸送上の確認が必要になるため電気自動車の乗船受付を一時休止いたします」。オレンジフェリーも「無人車航送における電気自動車の引き受けを休止いたします」。

　特定のパワーユニットを指定し、運ばないという措置、今まで聞いたことがない。フェリー会社に聞いても明確な理由を教えてくれない。電気自動車の保有台数はそれほど多くないため、今のところ実害は出ていないけれど、島嶼部などに電気自動車を運ぼうとしても難しくなってしまう。

　継続取材していたのだけれど、何となくその理由がわかりました。原因はポルシェか？

■ポルトガル沖でのVW運搬船火災事故が発端？
　覚えている人もいると思うが、2022年2月にポルトガル沖でVWグループの車両3965台を搭載していた商船三井の自動車運搬船『フェリシティエース』が火災を起こした。

　VWやアウディ、ポルシェ1100台やベントレー190台、ランボルギーニなども含まれるという。火災の原因だけれど、ポルトガル海事局や関係筋はリチウム電池が原因だと推測した。

　どうやらビンゴだったのだろう。というか消火作業に当たっていた乗組員からも火元の情報が上がっていたようだ。電気自動車の電池から出火すると消火できず、フェリシティエースは全焼してしまう。

　こうなると保険の出番です。沈没などすると巨額の保険金支払いになる大型船舶は、基本的に世界最古の歴史を持つロイズ保険組合などのシンジケート(グループ)で引き受ける。

続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/b0051db81c4e7451e15f45a49c997d4a2210b592

■この記事をまとめると

　◇日本国内で販売されている新車のうちMT車の割合は1.4%しかない（2019年当時）

　◇AT限定免許が多いなかで、それでも限定なし免許を取得する理由を教習生に聞いてみた

　◇さらに限定なし免許を取得するおすすめのタイミングもあわせて解説

■MTで免許を取る教習生にはそれなりの理由があった

　運転を楽しめるクルマといえばMT車と答える方もいるでしょう。しかし、日本国内で販売されている新車のうち、MT車はたったの1.4%（2019年時点の統計）。つまり、ほとんどがAT車ということになります。また、教習所に通う教習生の多くはAT限定ですが、限定なし（MT）で普通第一種運転免許を取得する人も一定数います。

　では、普通第一種運転免許をMTで取得するメリットは何なのでしょうか。今回は、MTで運転免許を取得するメリットを教習所に勤務していた筆者が解説します。

■MT車の新車はわずか１%台！　普通自動車の教習生の多くはAT限定

　街なかを走るクルマのほとんどがAT車の現代においても、MT車に乗りたいという人は多くいます。しかし、2010年代（2010～2019年）の統計（日本自動車販売協会連合会のデータ等）を見ると、新車で買えるMT車は1%台でした。

　また、運転免許を取得するために通う教習所では、「普通自動車（AT限定）」が大多数を占めており、普通自動車のMT車、つまり「限定なし」の教習生は少数派となっています。

　警察庁が発表している運転免許統計（令和4年版）でも、普通自動車第一種運転免許の受験者数157万8541人のうち、AT限定が115万7054人。つまり、約73%の人が「AT限定」で運転免許を取得しようとしているのです。

　ただ、「限定なし（MT車）」で運転免許を取得する人も一定数いるというのも事実。では、限定なし（MT車）で運転免許を取得しようとした理由は何なのでしょうか。

■実際に聞いた！　限定なし（MT車）免許を取得する理由

　筆者が指定自動車教習所の教習指導員として勤務していたときは、すでに7割がAT限定、3割が限定なし（MT免許）の時代でした。そのため、MT免許を取得する教習生の多くが何かしらの理由があってMT免許を取得していました。

　実際に教習所に勤務していたときにMT免許を取得する理由を教習生に聞いたことがあるので、今回はその一部を紹介します。

　　教習生1「乗りたいクルマがMT車だから」
　　教習生2「就職する際にMT免許が条件だから」
　　教習生3「親にMT免許のほうがいいといわれたから」
　　教習生4「クルマが好きで免許を取るならMTと決めていたから」

　このように、限定なし（MT）免許を取得する理由はさまざまです。そのほかにも、数多くのMT免許を取得する教習生を見てきましたが、MT免許を取得する人のほとんどが何かしらの理由がありました。

■AT車にはない楽しみを享受できるのも限定なし免許の魅力。MT車に乗れるメリットとは？

　MT車に乗ることができる「限定なし（MT）免許」には、どのようなメリットがあるのでしょうか？　MT免許を取得する主なメリットは次のとおりです。

　　・クルマに乗るときにトランスミッションの種類を気にする必要がない
　　・スポーツカーなどMT車に乗ることができる
　　・運転を楽しめるクルマに乗ることができる
　　・仕事によってはAT・MTのどちらも乗れるほうが有利になる場合がある

　そのほかにもメリットはありますが、主なメリットは上記の4点といえるでしょう。

（以下略、続きはソースでご確認下さい）

2024年2月24日 10時0分 WEB CARTOP
https://news.livedoor.com/article/detail/25931425/

画像
https://image.news.livedoor.com/newsimage/stf/0/7/074fe_1568_d37a37b098f971629d9a8ecfa7c50f14.jpg
https://image.news.livedoor.com/newsimage/stf/f/1/f18da_1568_fd9956b9db3ec0c128e82c2c830c9383.jpg

★1：2024/02/25(日) 20:20:23.27
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1709031603/

3/4(月) 6:55配信
読売新聞オンライン

　【ニューヨーク＝小林泰裕】米市場で電気自動車（ＥＶ）の販売が失速している。インフレ（物価上昇）や金利上昇で高額なＥＶを購入する負担が増す中、値段が手頃で燃費のいいハイブリッド車（ＨＶ）が見直されており、メーカーの戦略にも影響を及ぼしている。

「安心して遠出」

　２月下旬、ニューヨーク・マンハッタンの自動車販売店を訪れたエベニザー・オーラさん（３８）は「ＨＶなら安心して遠出できるし、燃料代も節約できる。次に買うならＨＶだ」と展示車両に目をこらしていた。

　販売店のジョン・アイアコーノ社長によると、ＨＶの販売は、この１年で約３割増えた。「近いうちに、販売台数のほとんどがＨＶになるだろう」と話す。

　英調査会社ＪＡＴＯによると、米国では２０２３年４～６月期以降、３四半期連続でＨＶの販売台数がＥＶを上回った。２３年１０～１２月には、トヨタ自動車の米国でのＨＶの販売台数が前年同期比４９％増の約１８万台と過去最多となり、２０％増の約１７万台だった米テスラのＥＶを逆転している。ホンダのＨＶも約４倍の約８万台と急伸した。

インフラ不安

　米メディアによると、米国でのＥＶの平均価格（２３年）は約５万９０００ドルなのに対し、ＨＶは約４万２０００ドルと３割ほど安い。米政府は２３年、ＥＶ購入者に最大７５００ドルの税額控除を導入したが、それでもＥＶの方が割高だ。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利上げで自動車ローンの金利も上昇している。

　内陸部などでは充電設備が少ないことも失速の要因とみられる。蓄電池は寒さに弱く、冬場に性能が低下しやすいことも消費者の不安につながっている。

　米調査会社アイシーカーズによると、米国でＥＶ購入に関心を持つ層は７～８％とされる。急速にＥＶの普及が進み、米国の新車販売に占める割合は２３年に７％を超えた。同社は「充電設備や価格の問題を解消しない限り、米国でＥＶ販売を伸ばすのは難しいだろう」と指摘する。

　テスラも、２４年のＥＶ販売の伸び率は２３年（３８％増）を大幅に下回るとの見通しを示している。

続きはソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/6cfa3886cdcd356aa8012e94ec64045fa5a9e6e7

前スレ
【自動車】アメリカでＥＶ販売失速、トヨタのＨＶがテスラのＥＶを逆転…値段手頃で燃費いいＨＶが見直される [nita★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1709518230/

3/4(月) 6:55配信
読売新聞オンライン

　【ニューヨーク＝小林泰裕】米市場で電気自動車（ＥＶ）の販売が失速している。インフレ（物価上昇）や金利上昇で高額なＥＶを購入する負担が増す中、値段が手頃で燃費のいいハイブリッド車（ＨＶ）が見直されており、メーカーの戦略にも影響を及ぼしている。

「安心して遠出」

　２月下旬、ニューヨーク・マンハッタンの自動車販売店を訪れたエベニザー・オーラさん（３８）は「ＨＶなら安心して遠出できるし、燃料代も節約できる。次に買うならＨＶだ」と展示車両に目をこらしていた。

　販売店のジョン・アイアコーノ社長によると、ＨＶの販売は、この１年で約３割増えた。「近いうちに、販売台数のほとんどがＨＶになるだろう」と話す。

　英調査会社ＪＡＴＯによると、米国では２０２３年４～６月期以降、３四半期連続でＨＶの販売台数がＥＶを上回った。２３年１０～１２月には、トヨタ自動車の米国でのＨＶの販売台数が前年同期比４９％増の約１８万台と過去最多となり、２０％増の約１７万台だった米テスラのＥＶを逆転している。ホンダのＨＶも約４倍の約８万台と急伸した。

インフラ不安

　米メディアによると、米国でのＥＶの平均価格（２３年）は約５万９０００ドルなのに対し、ＨＶは約４万２０００ドルと３割ほど安い。米政府は２３年、ＥＶ購入者に最大７５００ドルの税額控除を導入したが、それでもＥＶの方が割高だ。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利上げで自動車ローンの金利も上昇している。

　内陸部などでは充電設備が少ないことも失速の要因とみられる。蓄電池は寒さに弱く、冬場に性能が低下しやすいことも消費者の不安につながっている。

　米調査会社アイシーカーズによると、米国でＥＶ購入に関心を持つ層は７～８％とされる。急速にＥＶの普及が進み、米国の新車販売に占める割合は２３年に７％を超えた。同社は「充電設備や価格の問題を解消しない限り、米国でＥＶ販売を伸ばすのは難しいだろう」と指摘する。

　テスラも、２４年のＥＶ販売の伸び率は２３年（３８％増）を大幅に下回るとの見通しを示している。

続きはソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/6cfa3886cdcd356aa8012e94ec64045fa5a9e6e7

※2024.02.29 Thu posted at 13:40 JST

（ＣＮＮ） 米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラは大幅値下げを断行した。フォードも電動マッスルカー「マスタング・マッハＥ」の価格を引き下げ、さらにＥＶピックアップの生産を縮小した。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）はプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の生産再開を検討中で、純粋なＥＶに軸足を移すとした当初の取り組みから後退するかもしれない。

しかもここへ来て米環境保護庁は、自動車メーカーに対しＥＶ販売増を求める要件の緩和を検討している。従来積極的に進めていた脱ガソリン車、脱ＳＵＶ（スポーツ用多目的車）からの転換を示唆する動きだ。

まずはっきりさせておこう。米国のＥＶ市場は崩壊しているわけではない。コックス・オートモーティブによると、 ２０２３年１０～１２月期のＥＶ販売は前年同期比で４０％増加した。実際、米国におけるＥＶ販売は昨年初めて１００万台を突破し、過去最高を記録した。

とはいえＥＶ市場は、現時点で大幅な期待外れに終わっている。見込みと現実との間には、深刻な隔たりがあるのが実情だ。

たとえばブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス（ＢＮＥＦ）は、電気を動力とする自動車の２３年の販売台数を１７０万台と予測したが、最終的な売り上げは１４６万台にとどまった（ＢＮＥＦの数字はＰＨＶを含むが、大多数は完全な電気自動車だ）。販売台数の伸びは多くが予測していたほど跳ね上がってはおらず、業界は今後の試算を下方修正している。

業界の専門家は現状についていくつもの理由を挙げる。具体的には製品価格、充電設備の不足、税額控除に関するルールの複雑さなどだ。

高い価格

米国で現在売られている大半の電気自動車は、自動車市場の中でもより高価な部類に入る。

ＪＤパワーの業界アナリスト、タイソン・ジョミニー氏は起亜の電動ＳＵＶ「ＥＶ９」とキャデラックの同車種「リリック」に言及し、両モデルとも価格帯は５万～６万ドル（約７５０万～９００万円）だとした。

平均的な購買者には高額過ぎるのに加え、電気自動車は車種の選択肢の幅も狭いと、ＢＮＥＦの業界アナリスト、コリー・カンター氏は指摘する。大部分は比較的高価なＳＵＶで、セダンやコンパクトカーはかなり少ない。

続きは↓
https://www.cnn.co.jp/amp/article/35215761.html
関連スレ
EV嫌いのトランプ前大統領を意識？　米大手自動車で広がる軌道修正 [蚤の市★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1709256440/
※前スレ
【自動車】ＥＶがこれほど期待外れになった経緯とは ★6 [ぐれ★]

★ 2024/03/01(金) 20:13:58.29
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1709439282/

※2024.02.29 Thu posted at 13:40 JST

（ＣＮＮ） 米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラは大幅値下げを断行した。フォードも電動マッスルカー「マスタング・マッハＥ」の価格を引き下げ、さらにＥＶピックアップの生産を縮小した。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）はプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の生産再開を検討中で、純粋なＥＶに軸足を移すとした当初の取り組みから後退するかもしれない。

しかもここへ来て米環境保護庁は、自動車メーカーに対しＥＶ販売増を求める要件の緩和を検討している。従来積極的に進めていた脱ガソリン車、脱ＳＵＶ（スポーツ用多目的車）からの転換を示唆する動きだ。

まずはっきりさせておこう。米国のＥＶ市場は崩壊しているわけではない。コックス・オートモーティブによると、 ２０２３年１０～１２月期のＥＶ販売は前年同期比で４０％増加した。実際、米国におけるＥＶ販売は昨年初めて１００万台を突破し、過去最高を記録した。

とはいえＥＶ市場は、現時点で大幅な期待外れに終わっている。見込みと現実との間には、深刻な隔たりがあるのが実情だ。

たとえばブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス（ＢＮＥＦ）は、電気を動力とする自動車の２３年の販売台数を１７０万台と予測したが、最終的な売り上げは１４６万台にとどまった（ＢＮＥＦの数字はＰＨＶを含むが、大多数は完全な電気自動車だ）。販売台数の伸びは多くが予測していたほど跳ね上がってはおらず、業界は今後の試算を下方修正している。

業界の専門家は現状についていくつもの理由を挙げる。具体的には製品価格、充電設備の不足、税額控除に関するルールの複雑さなどだ。

高い価格

米国で現在売られている大半の電気自動車は、自動車市場の中でもより高価な部類に入る。

ＪＤパワーの業界アナリスト、タイソン・ジョミニー氏は起亜の電動ＳＵＶ「ＥＶ９」とキャデラックの同車種「リリック」に言及し、両モデルとも価格帯は５万～６万ドル（約７５０万～９００万円）だとした。

平均的な購買者には高額過ぎるのに加え、電気自動車は車種の選択肢の幅も狭いと、ＢＮＥＦの業界アナリスト、コリー・カンター氏は指摘する。大部分は比較的高価なＳＵＶで、セダンやコンパクトカーはかなり少ない。

続きは↓
https://www.cnn.co.jp/amp/article/35215761.html
関連スレ
EV嫌いのトランプ前大統領を意識？　米大手自動車で広がる軌道修正 [蚤の市★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1709256440/
※前スレ
【自動車】ＥＶがこれほど期待外れになった経緯とは [ぐれ★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1709291638/